パンフレット制作費用の相場は？内訳や依頼先別の料金、安く抑えるコツを解説

パンフレットの作成を検討する際、多くの方が気になるのが制作費用です。
料金はパンフレットの仕様や依頼先によって大きく変動するため、あらかじめ相場を把握しておくことが重要になります。

この記事では、パンフレット制作にかかる費用の相場を形状別・依頼先別に解説するとともに、費用の内訳や料金を安く抑えるコツ、制作会社の選び方まで詳しく紹介します。
自社の目的や予算に合ったパンフレット作りを進めるための情報としてご活用ください。

【形状別】パンフレット作成にかかる費用相場

パンフレット作成の値段は、その形状やページ数によって大きく変わります。
一般的に、ページ数が増え、加工が複雑になるほど費用は高くなる傾向です。
ここでは、代表的な「二つ折り」「三つ折り」「中綴じ」の3種類の形状を取り上げ、それぞれの費用相場を解説します。

自社が伝えたい情報量や配布シーンを考慮しながら、どの形状が最適か、そしてどのくらいの値段がかかるのか目安を掴みましょう。

二つ折りパンフレット（4ページ）の料金目安

二つ折りパンフレットは、A3用紙を二つに折ってA4サイズ4ページ構成にするのが一般的です。
会社案内や学校案内、簡単な商品紹介など幅広い用途で利用されます。
費用相場は5万円から20万円程度で、デザインの作り込み具合や写真撮影の有無、印刷部数によって変動します。

比較的シンプルな構成のため、情報を整理してコンパクトに伝えたい場合に適した形式です。
企画から印刷まで一貫して依頼する場合の目安としてこの価格帯を想定しておくとよいでしょう。

三つ折りパンフレット（6ページ）の料金目安

三つ折りパンフレットは、1枚の紙を3つに折りたたんで6ページ構成にしたものです。
コンパクトながら多くの情報を掲載できるため、手に取ってもらいやすく、店舗のメニューやイベントの案内、サービス紹介などによく用いられます。
費用相場は8万円から30万円程度が目安です。

ページ数が増える分、二つ折りよりもデザインや構成に手間がかかるため、料金はやや高くなる傾向にあります。
情報をエリア分けして整理しやすく、順を追って説明したい内容に適しています。

中綴じパンフレット（8ページ以上）の料金目安

中綴じパンフレットは、複数枚の紙を重ねて中央をホチキスで留める製本方法で、8ページ以上の冊子を作成する際に用いられます。
本格的な会社案内や採用パンフレット、製品カタログなど、詳細な情報提供が必要な場面で活躍します。

費用相場は15万円から50万円以上と幅広く、ページ数や仕様によって大きく異なります。
ページ数が増えるほど総額は上がりますが、1ページあたりの単価は比較的安い傾向です。
予算に応じてページ数を調整しやすいのも特徴です。

【依頼先別】パンフレット作成の費用相場と特徴

パンフレット作成を依頼できる相手は、主にデザイン会社、印刷会社、フリーランスの3つに分けられます。
それぞれに特徴や得意分野、費用感が異なるため、自社の目的や予算に合わせて最適な依頼先を選ぶことが大切です。

最近では、紙媒体だけでなくWebサイトで公開するためのデジタルパンフレットの制作に対応している事業者も増えています。
ここでは、各依頼先の特徴と費用相場について詳しく見ていきましょう。

デザイン会社｜企画から任せたい方向け

デザイン会社は、パンフレットのデザインはもちろん、企画やコンセプト設計といった上流工程から一貫して依頼できるのが大きな特徴です。企業のブランディングやマーケティング戦略を汲み取り、訴求力の高いパンフレットを制作するノウハウを持っています。

費用は、パンフレットの種類やページ数、部数などによって大きく変動しますが、デザイン会社に依頼した場合、一般的に30万円から80万円程度と、他の依頼先と比較して高めになる傾向があります。ただし、二つ折りパンフレットのようなシンプルなものであれば、5万円から20万円程度と費用を抑えて依頼できるケースもあります。クオリティを最優先したい場合や、専門的な視点からの提案を求める場合に適しており、オリジナリティの高い、こだわりのパンフレットを作りたい企業におすすめです。

印刷会社｜印刷メインでコストを抑えたい方向け

印刷会社は、その名の通り印刷を主業務としていますが、多くの場合デザイン制作から一括で請け負っています。
印刷に関する専門知識が豊富で、用紙の選定や加工についても的確なアドバイスが期待できます。
デザインは既存のテンプレートを利用したり、シンプルな構成にしたりすることで、費用を抑えやすいのがメリットです。

費用相場は5万円からと、比較的リーズナブルな価格帯から依頼できます。
すでにデザインの構想が固まっており、印刷をメインにコストを抑えて制作したい場合に最適な選択肢です。

フリーランス｜柔軟な対応と費用を両立したい方向け

フリーランスのデザイナーに直接依頼する方法もあります。
個人で活動しているため、制作会社に比べて費用を抑えやすく、柔軟な対応が期待できるのが魅力です。
費用相場は3万円からと依頼する相手によって幅がありますが、比較的安価に依頼できる可能性があります。

一方で、デザイナー個人のスキルや経験によってクオリティに差が出やすい点には注意が必要です。
過去の実績やポートフォリオをしっかりと確認し、信頼できるクリエイターを見極めることが重要になります。

パンフレット作成費用の内訳

パンフレット作成費用は、様々な工程の料金が組み合わさって構成されています。
見積もり内容を正しく理解するために、どのような項目にどれくらいの費用がかかるのか、その内訳を把握しておくことが大切です。

ここでは、パンフレット作成費用の主な6つの内訳項目について解説します。

企画・構成にかかるディレクション費用

ディレクション費用は、パンフレット制作全体の指揮・管理にかかる費用です。
具体的には、クライアントへのヒアリングを通じて目的やターゲットを明確にし、全体のコンセプト設計やコンテンツの企画、ページ構成の作成、制作スケジュールの管理などを行います。

パンフレットの骨格を決める最も重要な工程であり、この質が最終的な成果物のクオリティを大きく左右します。
制作費全体の10%から20%程度を占めるのが一般的で、プロジェクトを円滑に進めるための進行管理費としての役割も担っています。

全体の印象を決めるデザイン費用

デザイン費用は、パンフレットの見た目を作るための費用で、レイアウトの作成、配色の決定、文字フォントの選定、画像の配置など、ビジュアルに関わるすべての作業が含まれます。
企業のブランドイメージやコンセプトを視覚的に表現する重要な役割を担い、受け手の印象を大きく左右する項目です。
費用は、デザイナーの実績やスキル、デザインの複雑さ、修正回数などによって大きく変動します。

テンプレートを使用する場合は安価ですが、オリジナルのデザインをゼロから作成する場合は高額になります。

訴求力を高める原稿作成・ライティング費用

原稿作成・ライティング費用は、パンフレットに掲載する文章を作成するための費用です。
キャッチコピーや見出し、本文など、ターゲットの心に響く言葉で製品やサービスの魅力を伝える役割を果たします。
プロのライターに依頼することで、より訴求力が高く、分かりやすい文章に仕上げることが可能です。

費用は文字単価やページ単価で計算されることが多く、専門的な内容や取材が必要な場合は高くなる傾向にあります。
自社で原稿を準備すれば、この費用を削減することもできます。

写真やイラストの撮影・素材費用

写真やイラストは、パンフレットの視覚的な魅力を高めるために不可欠な要素です。
この費用には、プロのカメラマンによる写真撮影費、モデルやスタジオの手配料、有料のストックフォトやイラスト素材の購入費などが含まれます。
オリジナルの写真を撮影すると費用は高くなりますが、独自性や信頼性を高める効果が期待できます。

一方で、ストックフォトを利用すれば費用を抑えることが可能です。
パンフレットの目的や予算に応じて、最適な素材の準備方法を選択することが求められます。

修正や変更に対応する校正費用

校正は、作成したデザインや原稿に誤字脱字、情報の誤り、デザインのズレなどがないかを確認・修正する作業です。
この工程を丁寧に行うことで、パンフレットの品質と信頼性を担保します。
通常、制作費には2〜3回程度の修正費用が含まれていることがほとんどです。

しかし、規定回数を超える修正や、制作開始後に企画内容の大幅な変更などが発生した場合は、追加で費用がかかるケースがあります。
初稿の段階で内容をしっかり確認し、修正点はまとめて伝えることが追加費用を防ぐポイントです。

部数や紙質で変動する印刷費用

印刷費用は、完成したデザインデータを実際に紙へ印刷し、製本するための費用です。
この費用は、印刷する部数、使用する用紙の種類や厚さ、インクの色数、表面加工（PP加工など）の有無によって大きく変動します。
一般的に、印刷部数が多ければ多いほど、1部あたりの単価は安くなるスケールメリットが働きます。

配布するターゲットや用途を考慮し、最適な紙質や加工を選ぶことが重要ですが、これらは費用に直結するため、予算とのバランスを考えながら仕様を決定する必要があります。

パンフレット作成の費用を少しでも安く抑える3つのコツ

パンフレット作成にはある程度の費用がかかりますが、工夫次第でコストを削減することも可能です。
依頼者側でできることを事前に準備しておくことで、制作会社に依頼する作業範囲を限定し、結果的に費用を抑えることができます。

ここでは、その具体的な3つのコツを紹介します。

掲載する原稿やテキストは自社で準備する

パンフレットに掲載する文章を自社で作成し、テキストデータとして制作会社に提供する方法は、コスト削減に非常に効果的です。
プロにライティングを依頼する費用を削減できます。

自社のサービスや製品について最も詳しい担当者が執筆することで、専門性や熱意のこもった、より説得力のある文章になるというメリットもあります。
ただし、ターゲット読者を意識し、専門用語を多用せず、誰にでも分かりやすい簡潔な表現を心がけることが大切です。

使用する写真素材を自分で撮影・用意する

プロのカメラマンによる撮影や有料素材の購入には費用がかかりますが、使用する写真を自社で用意することで、これらのコストを削減できます。
最近ではスマートフォンのカメラ性能も向上しており、明るい場所で撮影したり、構図を工夫したりすれば、十分使用に耐えうる品質の写真を撮ることも可能です。

また、商用利用可能な無料のストックフォトサイトを活用するのも一つの手ですが、その際は利用規約を十分に確認し、他社とイメージが重複する可能性も考慮しておく必要があります。

複数の制作会社から相見積もりを取る

パンフレット作成を依頼する際は、1社に絞らず、必ず複数の制作会社から見積もりを取りましょう。
一般的に2〜3社から相見積もりを取ることで、各社の料金体系やサービス内容を客観的に比較検討できます。

これにより、自社の予算や要望に最も合った依頼先を見つけやすくなるだけでなく、おおよその費用相場を把握することも可能です。
ただし、単に金額の安さだけで判断するのではなく、提案内容の質や制作実績、担当者の対応なども含めて総合的に評価することが、満足のいく結果を得るための鍵となります。

失敗しないパンフレット制作会社の選び方

パンフレットの仕上がりは、どの制作会社に依頼するかによって大きく左右されます。
費用だけでなく、実績や担当者との相性など、複数の視点から慎重に選ぶことが重要です。

ここでは、制作会社選びで後悔しないためにチェックしておきたい3つのポイントを解説します。

自社の目的と近い制作実績があるか確認

制作会社のウェブサイトなどで、これまでの制作実績（ポートフォリオ）を必ず確認しましょう。
その際、単にデザインの好みだけでなく、自社が作ろうとしているパンフレットの種類（例：採用案内、製品カタログ、会社案内など）や、自社の業界に近い実績が豊富かどうかをチェックすることが重要です。

実績を見ることで、その会社の得意分野やデザインの傾向を把握でき、完成後のイメージとのギャップを防ぐことにつながります。
実績が豊富であれば、業界特有の事情を理解した上での提案も期待できます。

見積もりの内容が明確で分かりやすいかチェック

提示された見積書の内容が、具体的で分かりやすいかどうかも重要な判断基準です。
単に「パンフレット制作一式」と記載されているのではなく、「ディレクション費」「デザイン費」「印刷費」など、項目ごとに費用が明確に分けられているかを確認します。

また、修正はどこまでが料金内で、どこからが追加費用になるのかといった条件が明記されているかもチェックしましょう。
不明な点について質問した際に、丁寧かつ明確に回答してくれる会社は、信頼できるパートナーと言えます。

担当者とのコミュニケーションはスムーズか

パンフレット制作は、依頼から納品まで担当者と何度もやり取りを重ねながら進めていく共同作業です。
そのため、担当者とのコミュニケーションが円滑に進むかどうかは非常に重要になります。
問い合わせへの返信が迅速であるか、こちらの要望を正確に理解し、意図を汲み取ってくれるか、専門的な内容を分かりやすく説明してくれるかなど、打ち合わせの段階で相性を見極めましょう。

ストレスなく意思疎通ができる担当者であれば、制作プロセスもスムーズに進み、満足のいく成果物につながりやすくなります。

パンフレット作成の基本的な流れ～依頼から納品まで～

初めてパンフレット作成を外部に依頼する場合、どのような手順で進むのか不安に感じるかもしれません。
事前に基本的な制作の流れを把握しておくことで、各ステップで何をすべきかが明確になり、スムーズに進行できます。

1. ヒアリング・打ち合わせで目的を共有
2. 企画構成・デザイン案の作成
3. 原稿作成・撮影
4. デザインの確認と修正（校正）
5. 印刷・製本して納品

ここでは、依頼から納品までの一般的な流れを上記5つのステップに分けて解説します。

①ヒアリング・打ち合わせで目的を共有

まず最初に行われるのが、制作会社とのヒアリングや打ち合わせです。
この段階で、パンフレットを作成する目的、ターゲットとなる読者層、伝えたいメッセージ、予算、希望する納期といった基本情報を共有します。
ここで伝える情報が具体的であるほど、制作会社は的確な提案をしやすくなります。

「誰に、何を伝えて、どのような行動を促したいのか」を明確に伝えることが、プロジェクト成功の第一歩です。
参考となる他社のパンフレットなどがあれば、イメージ共有に役立ちます。

②企画構成・デザイン案の作成

ヒアリングで共有した内容をもとに、制作会社がパンフレットの企画構成案とデザインの方向性を提案します。
企画構成案は「台割（だいわり）」とも呼ばれ、どのページにどのようなコンテンツを配置するかの設計図にあたります。

デザイン案では、パンフレット全体の雰囲気やトーン＆マナーが示されます。
ここで提示された案をもとに議論を重ね、コンテンツの内容や全体のデザインの方向性を固めていきます。
この段階で方向性をしっかりと合意しておくことが重要です。

③原稿作成・撮影

企画構成案が固まったら、次はその設計図に沿って、パンフレットに掲載する具体的な中身を準備する工程に入ります。
各ページに載せる文章（原稿）の作成や、使用する写真・イラストなどの素材集めを行います。
原稿作成や写真撮影を制作会社に依頼している場合は、このタイミングで取材や撮影が実施されます。

自社で原稿や写真を用意する場合は、指定された期日までに素材を制作会社に提出する必要があります。
全ての素材が揃うことで、次のデザイン制作へと進むことができます。

④デザインの確認と修正（校正）

準備された原稿や写真素材を使って、デザイナーが具体的なページのデザインを作成していきます。
初稿が完成したら、依頼側はその内容を細かくチェックし、修正が必要な箇所を指示します。
この作業を「校正」と呼びます。

チェックするポイントは、誤字脱字や文章の表現だけでなく、写真の配置や色味、レイアウトのバランスなど多岐にわたります。
修正のやり取り（校正戻し）は通常2〜3回程度行われます。
修正点がなくなるまで、この確認と修正の作業を繰り返します。

⑤印刷・製本して納品

全てのページの修正が完了し、依頼側から最終的な承認（校了）が得られたら、デザインデータは印刷会社に入稿されます。
印刷・製本工程に入ると、基本的には一切の修正ができないため、校了前の最終確認は特に慎重に行う必要があります。

印刷、裁断、製本、そして必要に応じて表面加工などの工程を経て、パンフレットが完成します。
完成品は、事前に指定した納期・場所に梱包された状態で納品され、プロジェクトは完了となります。

よくあるご質問

Q1. パンフレットの制作期間はどれくらいかかりますか？

A1. 仕様やページ数によって大きく異なりますが、一般的には企画・打ち合わせから納品まで1.5ヶ月〜3ヶ月程度が目安です。
修正の回数や写真撮影の有無などによっても変動するため、希望納期がある場合は早めに相談することをおすすめします。

Q2. 少ない部数でも依頼できますか？

A2. はい、少ない部数からでも依頼可能です。
ただし、印刷費用は部数が少ないと1部あたりの単価が高くなる傾向があります。
最近では少部数の印刷に適したオンデマンド印刷に対応している会社も多いため、用途に合わせて相談してみてください。

Q3. Webサイトで公開するためのデータ（PDF）ももらえますか？

A3. はい、多くの場合、印刷用のデータとは別に、Web公開用のPDFデータをもらうことが可能です。
ただし、契約内容によっては別途費用が発生する場合もあるため、依頼時の打ち合わせで事前に確認しておくと安心です。

Q4. デザインだけ、印刷だけといった部分的な依頼は可能ですか？

A4. 依頼先によりますが、部分的な依頼も可能です。
例えば、デザインはフリーランスに、印刷は印刷会社に、といった分業もできます。
ただし、データの受け渡しなどで連携が必要になるため、一括で依頼する方がスムーズな場合が多いです。

Q5. 制作の途中でページ数を変更することはできますか？

A5. 企画構成の段階であれば変更可能な場合が多いですが、デザイン作業が進行している段階での大幅なページ数変更は、スケジュール遅延や追加費用の原因となります。
変更の可能性がある場合は、最初の打ち合わせでその旨を伝えておくとよいでしょう。

まとめ

パンフレットの作成費用は、形状やページ数、デザインの複雑さ、依頼先など、多くの要因によって決まります。
二つ折りや三つ折り、中綴じといった形状ごとの相場を把握すると同時に、デザイン会社、印刷会社、フリーランスといった依頼先ごとの特徴を理解することが、適切な発注先の選定につながります。

また、費用はディレクション費やデザイン費、印刷費などの項目で構成されており、原稿や写真を自社で用意することでコストを抑えることも可能です。
複数の会社から相見積もりを取り、実績や担当者との相性も考慮して、自社の目的と予算に最も合った制作パートナーを選ぶ必要があります。

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